日本の大学出願に必要な翻訳:日本語か英語か、翻訳者の条件、自分で翻訳できるか
外国の成績証明書や卒業証書を使って日本の大学に出願する場合、日本の大学出願における翻訳要件は、志望する課程の最新の募集要項で定められています。授業で使われる言語や、翻訳会社が「認証翻訳」という名称を使っていることだけで判断するのは安全ではありません。翻訳会社の訳文を認める課程もあれば、認めない課程もあります。出願者自身による翻訳を許可する場合も、明確に禁止する場合もあります。
日本語の説明では、翻訳、訳文、和訳、英訳といった語を探してください。一般的な認証の呼び名より、訳す言語、翻訳者、署名・押印、原本の添付が必要かどうかが重要です。
要点
- 募集要項で翻訳言語を選びます。日本語または英語が認められる場合がありますが、大学、学部、学位段階、募集回によって要件は異なります。
- 翻訳会社なら利用できるとは限りません。APUの2027年度学部入試ハンドブックは一定の会社翻訳を認めますが、同志社大学の外国人留学生入試FAQは認めていません。
- 本人による翻訳は条件付きです。東京都立大学の2027年度私費外国人留学生選抜要項は、翻訳者情報や成績評価の説明を付けることで本人翻訳を認めています。一方、東京大学デザイン学部の2027年度Route B要項は認めていません。
- 厳封された書類を保護します。学校が提出用に厳封した成績証明書を送ってきた場合、受入先が訳文の準備方法を確認するまで開封しないでください。発行校に翻訳用の別の写しや公式訳文を用意できるか尋ねましょう。
このガイドの対象
このガイドは、日本各地の大学で学部入学、編入学、大学院入学のために外国発行の学歴書類を提出する出願者向けです。留学生、海外で教育を受けた方、日本語・英語以外の書類を準備する学生を支援するご家族に特に役立ちます。
翻訳の方向は元の書類と課程によって決まります。例えば、中国語、韓国語、ベトナム語、フランス語、スペイン語の書類には日本語訳または英語訳が必要になることがあり、日本語の書類でも英語で授業を行う課程では英語訳が必要な場合があります。これは考えられる言語の組み合わせであり、翻訳依頼数の公表ランキングではありません。一般的な書類は高校の成績証明書・卒業証明書、大学の成績証明書・学位証明書で、成績評価尺度の説明が必要な場合もあります。日本語か英語か、誰が翻訳できるか、厳封原本、オンライン提出の後に郵送が必要かが、よく問題になります。
日本の大学出願の翻訳要件:志望課程から確認する
以下の大学公式情報は、該当する選抜方式の最新の指示が重要な理由を示しています。いずれも各大学固有の例であり、全国共通のひな型ではありません。学部・研究科、出願年度、出願区分、入学時期に合う要項を確認してください。
東京大学デザイン学部:英訳が必要で、本人翻訳は不可
2027年度Route Bでは、英語で提出できない書類に英訳が必要です。要項は、出願者の学校の教員・職員または公的機関による翻訳とし、出願者本人が作成してはならないとしています。翻訳者の所属と役職も記載が必要です。東京大学Route Bの要項を読む。
この例から、英語で授業を行う方式でも、日本語を含む英語以外の書類を英訳する必要があると分かります。要項では、科目名や成績評価尺度など、成績証明書に必要な内容も指定されています。
立命館アジア太平洋大学:2027年度学部出願では翻訳会社を利用可能
日本語でも英語でもない書類について、APUの2027年度ハンドブックは、発行機関、有資格の翻訳者、または翻訳会社による日本語訳・英語訳を認めています。訳文には翻訳者の氏名、住所、連絡先、署名または公印が必要で、原本とともに提出します。APUの2027年度ハンドブックを読む。
同志社大学:FAQでは翻訳会社による翻訳を認めていない
同志社大学の外国人留学生入試FAQによれば、書類は日本語または英語で提出できます。他の言語の場合は、原本に日本語訳または英語訳を添付する必要があります。駐日公館による証明や本国での公証の方法が説明され、それらを利用できない場合の代替として、出願者の大学・日本語学校が翻訳し公印を押したものが挙げられています。翻訳会社による訳文は認めないと明記されています。同志社大学の入試FAQを読む。
見栄えの整った会社の証明書でも、大学が翻訳会社を認めないという条件を覆すことはできません。APUと同志社の違いが示すとおり、依頼する前に認められる翻訳者を確認してください。
東京都立大学:特定の2027年度選抜では本人翻訳が可能
東京都立大学の2027年度私費外国人留学生選抜では、日本語以外の卒業・成績関係書類に和訳が必要で、出願者による翻訳を認めています。翻訳者の氏名と電話番号を記載し、成績証明書の訳文では科目名の略称、満点、評価方法も説明するよう求めています。2027年度選抜要項を読む。
この許可はその選抜方式に限られます。他大学や東京都立大学の別の課程でも本人翻訳が認められるという意味ではありません。
意外に思えるかもしれませんが、英語で学ぶ課程だからといって英語以外の書類をそのまますべて受け付けるわけではなく、「認証翻訳」という言葉だけでも誰が翻訳できるかは決まりません。該当する入学方式と年度の指示を読んでください。
日本の大学出願には日本語訳か英語訳か
まず、元の書類が既にその課程で認められる言語か確認します。成績証明書が英語なら、ある課程では追加の翻訳が不要でも、別の課程では別形式や学校発行の書類を求める場合があります。元の書類が第三の言語なら、日本語のみ、英語のみ、日本語・英語のいずれかという要項の指定に正確に従ってください。
授業が日本語だから日本語訳、英語課程だから英語訳、と単純に選ばないでください。東京大学デザイン学部の例では、英語で提出できない書類の英訳が必要です。APUの2027年度学部入試ハンドブックでは、他の言語の書類に日本語訳か英語訳を認めます。これらは他校にも使える初期設定ではなく、各課程の指示を確認するための例です。
要項が不明確な場合は、翻訳を依頼する前に入試担当へ短い質問を書面で送りましょう。課程、出願年度、原文言語、希望する翻訳先言語を伝え、その言語と予定する翻訳者の種類が認められるか確認します。回答は出願記録とともに保管してください。複数校に出願する場合は学校ごとにチェックリストを作りましょう。一つの翻訳セットですべての条件を満たせるとは限りません。
日本の大学出願書類は誰が翻訳できるか
課程によっては、発行校、公的機関、有資格翻訳者、翻訳会社、出願者の在籍・出身大学、日本語学校、出願者本人が認められます。領事館や公証人の関与は、受入校の指示がそのような証明を求める場合に限られることがあります。
まず翻訳者の条項で認められる個人または組織を読み、次に訳文に必要な記載事項を確認します。この二つは別々の確認です。会社を認めながら翻訳者の氏名、住所、連絡先、署名・押印を求める学校もあれば、発行校や外交公館を求め、会社を認めない学校もあります。翻訳証明書は責任の所在を示せますが、認められていない翻訳者を適格にすることはできません。
「Certified translation」は英語で検索する際に便利な語ですが、優先されるのは受入課程の表現です。大学によって、公式訳文、学校印、翻訳者の所属・役職、担当者の連絡先、公証などが求められます。アポスティーユと翻訳の順序という別の問題は、日本の大学出願におけるアポスティーユと翻訳のガイドを参照してください。CertOfの証明書の内容については、CertOfの翻訳証明書に誰が署名するかをご覧ください。ただし、その説明は特定の日本の課程が受け付けることの証明ではありません。
成績証明書を自分で翻訳したり、機械翻訳を使ったりできるか
本人翻訳は一律に許可されても、一律に禁止されてもいません。上記の東京都立大学2027年度選抜では本人翻訳を認める一方、東京大学デザイン学部2027年度Route Bでは出願者による作成を明確に禁止しています。ある大学でうまくいった経験を他大学に適用できない理由がここにあります。
要項で本人翻訳を認めている場合は、書式と申告の規則に従います。東京都立大学の例では翻訳者の氏名・電話番号が必要で、成績証明書の訳文に科目名の略称や成績評価尺度の説明が求められます。注記や評価凡例を含む関連するすべての行を訳し、科目名、評点、単位数を原文に忠実に保ちましょう。大学が別途の評価を求めない限り、日本のGPAに換算したり、ある科目が日本の何単位に相当すると主張したりしないでください。
機械翻訳やAI翻訳の利用は別の問題です。ここで挙げた公式例から全国共通の機械翻訳ルールは導けません。学校職員、公的機関などの第三者を翻訳者として指定する課程では、機械が生成したままのファイルだけではその翻訳者要件を満たせません。本人翻訳を明確に認めていても機械による補助について記載がなければ、入試担当へ確認してください。機械翻訳の出力だけで認証翻訳になるとは考えないでください。
厳封書類を守り、学業記録の背景情報も整える
成績証明書の翻訳は、入試担当者が原本を理解できるようにするもので、原本を置き換えたり変更したりするものではありません。両方を求める指示があれば、原本と訳文を一緒に提出します。学校から提出用の厳封封筒が届いた場合、中身をスキャン・翻訳するためだけに開封しないでください。別の翻訳用コピーを使えるか受入課程に確認し、発行校には2通目や公式訳文を発行できるか尋ねましょう。受入先が未開封を期待する書類に、避けられる問題を生じさせないためです。
学部1年次入学では、高校の成績証明書、卒業・卒業見込証明書、評価尺度の説明などが主要書類となる場合があります。編入出願者には、課程の指定に応じて大学の成績証明書、在籍・学位証明、科目説明が必要な場合もあります。大学院出願者は一般に学士・修士の学位と成績の証明が必要で、研究計画や推薦状には別の言語指示があります。志望先の要項で求められない限り、シラバス、試験記録、その他の翻訳を追加しないでください。
氏名、日付、科目名、評点、単位、脚注、印影、評価方法の説明が読め、すべて反映されているか確認します。発行校が略称や独自の評価尺度を使う場合は、説明凡例を用意できるか尋ねてください。東京都立大学の要項は、科目名の説明、満点、評価方法など、課程が求め得る具体例を示しています。東京大学向けに絞った書類チェックリストは、CertOfの東京大学出願用の外国成績証明書ガイドを参照してください。
実務的な準備と提出の順序
- 正確な選抜方式を特定します。学部・研究科、学位段階、入学時期、出願区分、入試年度を控えます。古いブログや他の出願者のリストに頼らず、最新要項を保存しましょう。
- 書類ごとのチェックリストを作ります。成績証明書、卒業証書、評価説明ごとに、原文言語、必要な翻訳言語、認められる翻訳者、証明事項、原本・コピーの規則、アップロード・郵送方法を記録します。
- 発行校へ早めに相談します。英語・日本語の書類、公式訳文、翻訳用の追加コピー、直接送付する厳封書類を発行できるか確認します。厳封用と翻訳用のコピーは分けてください。
- 不明点は書面で解消します。翻訳会社、本人、機械支援による下訳が認められるか書かれていなければ、具体的な状況を課程の入試窓口へ送り、回答を保管します。
- 翻訳し、原文と照合します。全体が反映され、科目名、評価尺度、評点、日付、氏名、注記が一致することを確認します。成績換算や学歴評価を翻訳の代わりにしないでください。
- 課程の提出順序に従います。オンライン提出の課程もあれば、原本郵送、またはアップロード後の原本提出を求める課程もあります。東京都立大学の2027年度要項は、オンライン登録と検定料支払いだけでは出願完了にならず、必要書類が指定期限までに届く必要がある例です。同志社大学も、期限後到着の書類は受け付けず、締切は日本時間を基準にするとしています。これらは例であり、全大学共通の規則ではありません。
学校の書類発行、修正、国際配送の時間を確保してください。ただし、全国平均と称する処理時間には頼らないでください。成績証明書翻訳には検証済みの全国共通料金・納期基準はありません。言語の組み合わせ、文量、評価注記、発行校か有料業者かによって見積もりも日程も変わります。課程が実際に指定する必着日・アップロード締切から逆算しましょう。
出願者の経験:参考にはなるが入試規則ではない
二つの非公式な見方も、実務上の不確かさを示しています。日本の大学出願に関するRedditの議論では、出願経験のある投稿者が書類の言語は大学次第であり、日本語訳・英語訳も課程によると述べています。編入合格者への取材をまとめた2026年の編入相談記事では、英語の成績証明書に和訳が必要だったこと、海外校の返答の遅さや原本郵送に対応したことが紹介されています。
これらは個人の経験で、代表性のある調査でも、ある課程が特定の翻訳者を認める証拠でもありません。実用上の価値は、書類の言語を確認し、発行校に所要時間を尋ね、翻訳料金の支払いや原本郵送の前に受入先の規則を確かめるという、限定された点にあります。
日本のデータとその限界
JASSOの2025年度調査では、2025年5月1日現在、日本の外国人留学生は408,069人で、大学学部92,442人、大学院60,013人が含まれます。日本語教育機関やその他の機関の学生も含むため、大学出願者だけでなく広い教育環境を示す数字です。日本の国際教育の規模や多様性を理解する助けにはなりますが、一般的な翻訳言語の組み合わせ、翻訳需要、拒否率、平均処理時間を示すものではありません。JASSOは2025年度外国人留学生在籍状況調査結果を公表しています。
事業者と情報源の比較
どの日本の大学でも翻訳が認められることを保証する共通の業者リストはありません。まず発行校、または志望課程が指示する機関に確認してください。以下の商業サービスは公表された業務範囲の例であり、大学の推薦ではありません。
商業翻訳サービスの例
サムライ翻訳:日本法人の同社は成績証明書翻訳を案内し、主に英日・日英のほか、中国語、韓国語なども扱っています。同社の成績証明書ページでは、会社印と翻訳者署名を含む翻訳証明書を証明書翻訳に付けられるとしています。同社の成績証明書翻訳サービスと会社情報を確認してください。具体的な言語、私企業による翻訳を大学が認めるか、証明書の内容、見積もり、納期、修正条件を確認しましょう。法人であることや証明書は大学の承認を意味しません。
CertOfのオンライン翻訳:CertOfは対象書類に成績証明書や学校関係書類を挙げ、翻訳正確性証明書とオンライン納品を説明しています。翻訳サービスを見る。注文前に正確な言語の組み合わせと課程の翻訳者規則を確認してください。CertOfは文書翻訳を提供するもので、日本の大学入試、学歴評価、合否判断を行うものではありません。
教育機関と公的情報源
- 志望大学の入試担当、学部、研究科:該当方式の翻訳言語、翻訳者資格、証明内容、原本、オンライン・郵送の順序、締切について書面で確認します。
- 発行元の高校・大学の証明書担当:公式書類、評価尺度の説明、翻訳用の追加コピー、学校による翻訳の発行・証明が可能か尋ねます。ただし、その学校が日本の受入課程の受理可否を決めることはできません。
- JASSO調査:外国人留学生統計は全国的な背景の理解にのみ利用してください。個別の翻訳を承認したり、出願書類を審査したりするものではありません。
詐欺への注意と紛争時の対応
一つの「日本認証」形式が全大学で通用すると約束したり、社印が合格を保証すると主張したりする業者には注意してください。言語、対象書類、付属証明書、納品形式、修正手順、返金条件を明示した見積書を求めましょう。業者自身のサイトで正式な事業者名と連絡先を確認します。見積もりを取るためだけに、代替できない厳封原本を送ってはいけません。スキャンや別の写しで足りるか尋ねてください。
翻訳者の適格性が問題なら、該当課程の入試窓口に確認し、書面の回答を保存します。有料業者との契約紛争が生じたら、見積もり、領収書、やり取りを保管し、購入地に適用される消費者保護の手続きを利用してください。その手続きで入試の決定を変えることはできません。
よくある質問
日本の大学は外国の成績証明書に和訳を求めますか?
すべての課程に共通する一つの規則はありません。日本語、英語、どちらか、または受理言語以外の書類だけに翻訳を求める場合があります。学部・研究科・出願区分に対応する最新の指示を確認してください。
日本の大学への出願に英訳を提出できますか?
場合によります。APUの2027年度学部入試ハンドブックは他言語書類の日本語訳・英語訳を認めますが、東京都立大学の2027年度私費外国人留学生選抜は日本語を指定しています。自分の方式の規則に従ってください。
日本の大学用に外国の成績証明書を翻訳できるのは誰ですか?
発行機関、学校職員、公的機関、有資格翻訳者、翻訳会社、課程によっては出願者本人などが候補です。決定するのは志望課程です。認められる翻訳者の種類と、必要な身元・連絡先情報の両方を確認してください。
大学入学のための成績証明書を自分で訳してもよいですか?
該当課程の最新要項が許可している場合に限ります。引用した東京都立大学2027年度選抜は翻訳者情報と成績の説明を付けた本人翻訳を認め、東京大学デザイン学部2027年度Route Bは本人作成を禁止しています。どちらの例も他課程に一般化しないでください。
大学出願書類にGoogle翻訳やAI翻訳を使えますか?
ここで示した公式例から全国共通の機械翻訳規則は判断できません。大学が学校、公的機関、指定された専門家に翻訳を求める場合、機械出力だけでは翻訳者要件を満たしません。本人翻訳は可能でも機械支援の記述がなければ、入試担当へ確認し、完成文書を慎重に点検してください。
日本の大学には認証翻訳や公証付き翻訳が必要ですか?
各校の指示に優先する共通の証明文言はありません。翻訳者の所属、氏名、連絡先、署名・印を指定する要項もあり、同志社のFAQは公証または学校印による方法を説明しています。課程が求めない限り公証を追加しないでください。
認証翻訳は学位の同等性や単位認定を証明しますか?
いいえ。翻訳は記録を読めるようにするもので、入学資格、学位の同等性、単位の移行・認定を確立するものではありません。文部科学省は日本の資格や海外単位の枠組みを説明し、受入大学が入学・学術上の審査を行います。翻訳証明書の一般的な説明は、CertOfの証明書の署名ガイドをご覧ください。
注文前に書類を準備する
志望課程の翻訳指示を正確に控え、対象言語と認められる翻訳者を確認し、厳封原本は開封せず保管します。課程が翻訳会社を認め、必要な言語に対応しているなら、学歴書類をアップロードして翻訳を依頼し、現在の料金やCertOfの認証翻訳の取り扱いを確認できます。オンライン注文の手順は書類をアップロードして認証翻訳を注文する方法を参照してください。評価凡例、手書き注記、特殊な書式がある場合は支払い前に作業範囲を確認しましょう。CertOfは翻訳と書類準備の支援のみを提供し、学歴評価、出願者に代わる入試窓口への連絡、受理の保証は行いません。
免責事項:このガイドは一般情報であり、入試判断や法律上の助言ではありません。大学・課程の指示は出願年度ごとに変わる可能性があります。志望課程の最新要項と書面の指示が優先されます。